組織のリーダーをしていると必ず突き当たるのが「時短勤務」の申請です。育児との両立は重要ですが、現場のマネージャーとして、安易に申請を許可することには大きなリスクが伴います。
時短を利用するのはその人だけであり、そのしわ寄せを食うのは、毎日フルタイムで頑張っている8割〜9割の「稼ぎ頭」のスタッフたちです。彼らに何のメリットもなく、ただ負担だけが増えるような組織設計は、長期的には崩壊を招きます。
今回のエピソードでは、時短申請に対して私がどのようなロジックで向き合おうとしているのか、そして「時短特例」ではなく「全員が5時で帰れる仕組み」という理想をどう追求すべきかを語ります。
なぜ時短勤務の申請を安易に許可してはいけないのか
「いつフルに戻るのか」を詰めない時短勤務は、組織にとっての負債
組織の8-9割を占める「フルタイム勢」を守るためのマネジメント
「誰かだけが楽をする」のではなく「全員が早く帰れる」環境への業務転換
組織の公平性と持続性を守るための、少し厳しくも現実的なリーダー論です。
今日のご質問:
「あなたの組織では、時短勤務のスタッフに特例を認めることで、フルタイムのスタッフに負担が偏っていませんか? それを解消するための業務改善は進んでいますか?」