・iPS細胞活用したがん治験、来年開始
・輸血歴あっても献血可能に
・大学医学部の定員を全国で削減へ
・子宮頸がん死50年に4割増
https://note.com/naikaitakeo/n/nf1399c042d3d
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■AI要約(誤字はご勘弁ください)
内科医たけお氏によるラジオ配信「心身健康ラジオ」の木曜恒例コーナー「今週の興味心身医療ニュース」では、最新の医療に関する4つの注目トピックが紹介され、医師の視点から解説がなされました。
1つ目は、iPS細胞を活用した固形がん治療の治験開始に関する話題です。京都大学発の新興企業が、iPS細胞から作製した免疫細胞を肺がんや大腸がんなどの患者に投与する治験を2027年から開始し、2029年頃の実用化を目指しているというニュースが取り上げられました。たけお氏は、iPS細胞の発見から20年を経て臨床応用が本格化している流れを歓迎しつつ、基礎研究が医療現場に届くまでの息の長い開発プロセスの重要性を指摘しています。
2つ目は、輸血歴がある人でも献血が可能になる見直し案です。厚生労働省が検査技術の進歩や安全対策の向上を踏まえ、輸血経験者の献血制限緩和を検討しているニュースを取り上げました。海外ではアメリカ(3カ月)やオーストラリア(4カ月)のように期間を設けて認めている国もある一方、イギリスやフランスのように認めていない国もあるなど対応の違いを説明し、献血者不足の解消と検査精度の向上を背景にした見直しの妥当性に共感を示しています。
3つ目は、大学医学部の定員削減と地域枠拡大の動向です。厚労省の検討会が2028年度以降に全国的な定員削減を進めつつ、医師偏在対策として地元定着を促す「地域枠」の割合を引き上げる方針を示しました。これに対し、たけお氏は定員問題と地域偏在問題を分けて捉える必要性を説いています。特に、高校生前後の早い時期に9年間の拘束を伴う進路決定を迫ることや、医師人生を左右する初期研修の自由度が制限される課題について、より慎重な議論が求められると語りました。
4つ目は、世界的な子宮頸がんの罹患・死亡予測です。米ワシントン大などの研究チームが、2050年までに子宮頸がんの新規患者数が20%、死者数が約4割増加するとの推計を医学誌に発表しました。HPVワクチン普及による減少傾向を予想していたたけお氏にとって衝撃的な報告であり、人口増加やワクチン接種へのアクセス格差(特にサブサハラアフリカ地域)、さらに日本でも見られたような接種忌避の影響による地域間格差が背景にあると解説しています。