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数字の向こう側ハミルトンが守りたかったもの
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1．科学検証機会の提供
実用の前段階で社会との協同が必要‐ 「仮説‐検証‐仮説再構築」で試行錯誤が許容 されるのに対し、科学的知見を応用側では、やり直しがきかなかったりやり直しが容易でない場合が多い（学校のカリキュラム・製品化・診断・ 投薬など）
科学者は、社会の側にも視点が異なるものの厳密な評価基準がある事を認識し、双方の評価基準の協調を図る必要。
認知科学者は広報によって社会の理解を獲得し、科学的知見を実社 会段階で検証する場を供与してもらう必要がある。
例① ）大学付属初等・中等教育機関で単独学習・ 協同学習・教授法などに関する認知科学的仮説を検証し、有効性が 実証されれば、広範に実用化する ための手順を更に検討する。
例② ）企業の製品開発
2.応用志向性と科学者の自主性
【米国】
・NSF（National Science Foundation）の他、DARPA（Defense Advanced Research Projects Agency）・ONR（Office of Naval Research）・AFOSR（Air Force Office of Science Research）など の軍事機関が研究支援をしている。
・McDonnell、 Mellon、Spencer などの私設財団は、援助研究に対し応用への志向性（applied bent）を明確に要求している。
・1983年の教育の優秀性に関する全米委員会の報告書「危機に立つ国家」を契機に、公教育の危機的状況に対する社会的関心が高まり、教育・学習方法の改革に利用できる、強力な理論 的・実証的基盤を持った提案が求められた。丁度この時期、認知科 学界では、学習に関する研究が新たな理論を生み出し始め、それ以 来米国の教育方法に有力な知識・ 理論を提供している。一方、認知 科学研究者が教育の課題に偏って しまうという弊害がある。
【日本・イギリス】
・羅列的情報の量に左右されず、有用な内容の情報を選択して活用してゆく事が重要。
・社会の要求を科学者集団に提示する事は 必要だが、具体的な研究課題の選 択や遂行方法は研究者の自主に任 せる事が、日本には適した方策で ある。
・英国も2002年～2003年、 科学技術局の特別企画Foresight Cognitive System により、認知科 学推進の基盤作りを行ったが、実 際の推進内容は科学者の自主に任 せるとしている16）
石井（2004）心の科学としての認知科学，科学技術動向 2004年７月号
#認知科学 #マックスハミルトン #心理学 #夜の読書 #心理職の夜ふかしダイアリー #寝る前の癒やし
10月15日
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