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【日本のABA療育】データが明かす現場の実態と質保証の課題
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日本における応用行動分析のサービスの実態の一部
１．246名から推察されること
・公認心理師、教員、臨床心理士など多様な資格保持者が、療育サービス、児童発達支援施設、放課後等デイサービス、病院など多様な実践がなされている。
・独学や職場内外の研修のみでABAを学んだ実践家 （32.5％）や、学会には所属していない実践家 （47.2％）が相当数いる。
２．実践家の実践における質保証の実態
・ABAに関する研修は69.5％が直近2年間にABAに関する研修等を受けていたが、大学等の教育機関での専門教育を受けていない回答者は、学会のワークショップ等よりも職場内外での研修に頼る割合が高く、学会からの影響を受けにくい層がある。
・SVを受けている回答者は全体の24.8％、さらに定期的に（月1回もしくは年10回以上）受けている者は全体の12.6％にとどまった。自らを「クライアントに直接かかわるセラピスト」と回答した者に限定しても、直近2年間にSVを受けた者は29.1％、定期的に（月1回もしくは年10回以上）SVを受けていた者は14.8％にとどまった。何らかの学会に所属している回答者に限って分析しても、60％を超えることはなかった。
・アセスメント、個別支援計画の作成、データの収集について、「している」と回答した者は74.8―85.8％にとどまった。
３．行動のアセスメントをしている専門家の実態
・全体の56.9％、行動のデータをとっている回答者は60.6％にすぎなかった。つまり、ABA実践家や、ABAサービスを提供する事業所でも、アセスメントが心理検査や発達検査に限られていたり、活動記録や日誌など行動以外のデータしか収集していない場合がある。
・個別支援計画は介入計画としてではなく、行政により義務付けられている一般的な個別支援計画書の意味で回答した可能性もある。
４．全体を推測することは困難
・日本国内のABA実践家の数は不明
・調査対象者の特定に多くの手間と時間をかけても、団体や個人が見つけられない。
・公的に標榜せずにABAサービスを提供している団体や個人（たとえば、学校教員、医療関連職者、動物園でトレーニングを行う飼育職員など）の多くもリストから漏れる。
・団体に調査への参加依頼状を送付した場合は、その団体内での実践家の数や回答者数も不明となる。
【参考文献】
石井・久留宮・松田・ネッポ香織・杉山・竹島（2026）日本におけるABAサービスの実態に関する調査，行動分析学研究 第40巻 第2号
【マスターのおごり一杯】
はみっとさん「えっ…ひろ」| カシスオレンジ | カシスの甘酸っぱさとオレンジジュースのフルーティーさが融合
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